今年の初めにはある程度予想されていたことですが、とうとうマンハッタンのレンタルアパートメントの空室率が1%を切り、0.94%となったことが発表されました。

Manhattan’s apt.-vacancy rate? Less than 1%

データはニューヨーク市最大のレンタル不動産会社Citi Habitats のものであり、ボクの勤務するコーコラングループの姉妹会社です。

空き室率というのは不動産会社にとっては気になる指標の一つであり、例えば極端な話しでは「空き室率が2桁であれば不動産屋は必要ない」とか「空き室率が2%台になったら不動産会社抜きでの部屋探しは不可能」・・・などとよくいわれます。

以前にレンタルアパートにおけるコンセッション(Concession: 1カ月分の賃料無料やブローカーフィーなしなどのディスカウント)がマンハッタン&ブルックリンのレンタルマーケットから消えつつあるという話しを書きました。

記事によると昨年の4月には41%の取引に対して何らかのテナント・インセンティブがあったのに対し、今年の3月にはそれが14%に減少、さらに4月には11%に・・・つまりテナントに対する特典をつけなくても物件が動くマーケットになってきているわけで、ランドロード(大家さん)の強気な姿勢がうかがえます。

逆に考えると、このような現在のマーケット環境の中でコンセッションをつけている物件は、つけないとテナントを見つけづらい理由がある物件であるとも考えられますので注意が必要です。

需要と供給の関係で成り立つのがマーケットですので当然といえば当然ですが、3%程度で推移していた空質率が、2%、1%と下がるにつれ、コンセッション どころかマーケットはレント(賃料)の値上がりフェーズとなります。

特に大型レンタルビルが立ち並び、企業オーナーが圧倒的に多いマンハッタンでは、ブルックリンに比べこの傾向は顕著であり、記事中にもありますが、現在のマンハッタンでは以下のとおりです。

スタジオアパート:【値上がり率】9% 【平均マンスリーレント】$1,967
1ベッドルーム【値上がり率】10% 【平均マンスリーレント】$2,643
2ベッドルーム【値上がり率】11% 【平均マンスリーレント】$3,711

今後も10%以上の値上がりが夏までは続くと予想されていますので、夏以降にレントの値上がりが落ち着くのを待って・・・というのは残念ながら得策ではなさそうです。

個人オーナーの物件が多いブルックリンではマンハッタンほど顕著ではないものの、マーケットの動きは明らかに同様であり、賃貸を続けるか購入を検討するかも含め、レンターにとっては考えどころな夏になりそうです。