ニューヨーク市は、全世帯数約313万のうち実に67%以上の約211万世帯が、年収150K以上という、全米で最も裕福な世帯が集積する街です。

年収が150K以上の世帯をエリア別パーセンテージを調べてみたところ、マンハッタンは44%、ブルックリンが25%、クイーンズが20%、スタッテンアイランドは6%、ブロンクスが5%という分布になっていました。

さらに世帯年収が200K以上の割合を見てみると、マンハッタンとブルックリンでは2桁となっており、それぞれ31%、13%という数字です。

この記事にもあるように、ニューヨークでは ‘Who can afford to live there?’ と誰もが思うような高額レントのアパートが次々と貸し出されていくわけですが、全米中、世界中から富が集積していることを考えると納得できるというわけです。

そして面白いのはこの記事で挙げられている高所得テナントが急速に増えているエリアです。

ニューヨーク市内には高所得者層が既に集積して住んでいるエリアは数多くあるわけですが、以下のエリアは2011年から2015年までの間に高所得者層が急速に増えたエリアとして記事内で取り上げられており(順不同)、これらのエリアについては今後もこの傾向が続くと思われます。

ただしこのリストはZip Codeをもとにしたかなり大雑把な情報であり、実際には細かく見るともっと数多くのエリアでこのような傾向を見ることができます。

  • 5th Ave to the Hudson River btw W 35th & W 41st st (Midtown West)
  • Bedford-Stuyvesant (Brooklyn)
  • Bensonhurst (Brooklyn)
  • Bushwick (Brooklyn)
  • Bath Beach and part of Gravesend (Brooklyn)
  • Crown Heights (Brooklyn)
  • Greenpoint (Brooklyn)
  • Williamsburg (Brooklyn)
  • Long Island City waterfront (Queens)
  • East Elmhurst and Jackson Heights (Queens)
  • Belmont, Fordham Heights & Fordham Manor (The Bronx)
  • Co-op City and the Bay Plaza shopping center (The Bronx)

ちなみに各エリアの高所得者層流入の原因については、開発がリードしている場合もあれば、不動産ストックに起因する場合など、それぞれのエリアによって異なります。

記事後半ではこうしたジェントリフィケーションの煽りを受けている層についても書かれており、悩ましい問題ではありますが、世界中から人が集まり富が生まれるニューヨークでは今後もますます多くのエリアにおいてジェントリフィケーションが進んでいくはずです。