昨年2018年は、私自身がエージェントとしてニューヨーク不動産の売買のお手伝いをはじめて以来とも言える非常に忙しい年となりました。

去年の夏頃からニューヨーク、特にマンハッタンのマーケットは、それまでのセラーズマーケットから、バイヤーズマーケットへと大きくシフトをしはじめたわけですが、年が明け2019年となった現在もその気運は続いています。

ただしマーケットで多くのバイヤーが物件を探している状況は変わっていないため、値ごろ感が認められる物件に関してはオファーが集中する状況となっています。

逆に高値付けをしている物件については明らかな嫌忌傾向がみられます。現在のマンハッタンの平均値引率（asking priceと最終的なsales priceの差）は6.2%ですので、高値付けが考えられる場合には、さらに思い切った見直しをしない限りマーケットでの競争力がなくなり、長期間マーケットに残りつづけることで、一掃のバイヤー離れが進むという悪循環が生まれています。

また、このような状況の中、様々な形での投資目的購入もみられるため、実マーケットの動きは統計などの数字だけでは分かりづらい状況となっています。

マンハッタン以外のエリアを見ると、ブルックリンは、ここへきてLトレインの運休が突如として取りやめとなったり（もちろんまだ分かりませんが）、サンセットパークにできたJapan villageが大盛況であることが報道されたりと、マンハッタンやクイーンズと比べ色々な意味で活気がありますが、それでも高値付けされていたエリアや供給過多のエリアを中心に価格調整が進んでいっていることを実感します。

またプライムエリアからのバイヤー流入が進んでいる、いくつかのエリアについては、小型・中型ビルディングの開発状況と共に注視していきたいところです。

クイーンズもアマゾンのヘッドクウォーターができるとの発表で盛り上がった途端、地元では大きな反対運動が起こるなど、メディアに取り上げられる機会が増えていますが、不動産マーケットについては、昨年には記録的な数の物件がマーケットに出た反動により物件数がだぶついた状況となっています。中でもレンタルマーケットはかなりの苦戦を強いられています。

実際に細かくマーケットをみていくと、以前にも増してエリアや価格帯によりその傾向が大きく異なっており、モザイクの様相を呈していますが、物件購入をするにはある意味好機、また売却を考える際にはしっかりとした戦略が必要なのが現在のニューヨークの不動産マーケットです。

金利の上昇は一時期に比べ抑えられてはいますが、30年固定金利ローンでさえ、1年半前には3%台であったことを考えると、現在の金利は、購入者に対する心理的なネガティブ要因として働いていますが、2007年の不動産ブーム時の金利が6.5%前後だったことを考えると、まだまだ許容範囲内であると言えます。

ということで、今年も1年間、ニューヨークで不動産を売却されたい方、購入されたい方のお役に立てますよう、全身全霊で頑張りたいと思いますので、よろしくお願いいたします。

ニューヨークでの不動産売買に関するお問い合わせは、いつでもお気軽にご連絡ください。